株の取引は何時まで?

東京株式市場は朝9時から15時までの取引ですが、日本は外部環境の影響を受けやすいことからも、株式投資をする上ではマクロ経済や株価を動かす要因についてしっかり理解しておきましょう。

株は何時まで取引できるの?

金利と為替といった外部要因や、買い占めなどの内部要因があります。 株価は様々なことが原因となって動いていきます。たとえば数年前、半導体に関する新技術が世間をにぎわしたときには、その技術に関する研究・開発をしている会社の株が急激に上昇しました。また景気や金利、円高・円安といった為替の問題も株価に大きな影響を与えます。

これらのことは間接的に株価を動かしていくわけですが、株は人が買うものです。電化製品のように実用性や必要性があって買うといった性質のものではなく、あくまで投資価値があるかどうか、財産としての価値があるかどうかを人が判断して買っています。

あの株は人気があって、この後高値がつきそうだと投資家たちが思えば買い注文が殺到し株価は当然上がっていきます。

このように投資家の思惑によって株価は本質的に動いていきます。ということは「株価が上がる原因は投資家の数だけある」と言っても過言ではないかもしれません。

株の売り買いに直接関係するのが内部要因

株式の需給に直接関わるものを内部要因、または市場内部要因といいます。例えば、買い占めや買い集め、機関投資家や仕手の動きによって株価が動くといった場合です。

株は発行済株式数が決まっているので、その中で大量の買われたり売られたりすれば、株価が動くのはあたりまえです。

投資家の判断材料になる外部要因

これに対して、市場に不安や好感をもたらすような材料によって株価が変動するものを外部要因、または市場の外部要因といいます。景気や金利、外国為替市場といった経済的な要因、貿易摩擦や経済成長率といった政治・政策的な問題、企業の収益性や新しい技術の開発といった企業側の問題、そのほか国際情勢などもこれらの外部要因に含まれます。

株式の売り買いに直接関わるものではないのですが、投資家の思惑に強く影響を与えるものなので覚えておきましょう。

株価はこうして決まる!株価を決める原則

東京証券取引所は、世界でも有数の売買高を誇る株式市場です。日本だけでなく、世界中の投資化が注目し、売り注文、買い注文が殺到します。このような状況で、刻々と動く株価を裁いていくのは容易なことではありません。

様々な思惑がある中、できるだけ公平に売買を成立させるために、証券取引所では2つの原則を定めています。

2つの原則

  • 価格優先の原則
  • 時間優先の原則

価格優先の原則、同じ銘柄の注文が複数出た場合、個数に関係なく買い注文の場合はできるだけ高いものから、売り注文の場合はできるだけ安いものから売買が成立するというものです。

次に、時間優先の原則は、同じ銘柄の注文が同じ値段で出ている場合、時間的に早いものから売買が成立するというものです。ただし、寄り付き(午前9時に始まる最初の取引)の際には、9時までに出た注文はすべて同じ時間に出た注文と判断し、売り買いの株数があうまで注文は成立しないことになっています。

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